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発表日 2012年11月27日

GDO、平成24年度社団法人企業情報化協会 IT賞「ITビジネス賞」を受賞

2012年11月27日

報道関係者各位

株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン


 

 

GDO、平成24年度社団法人企業情報化協会 IT賞「ITビジネス賞」を受賞
 

~ITリファレンスモデルの1つとして評価~

 

インターネットでゴルフのワンストップ・サービス(見る・買う・行く・楽しむ)を展開する
株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン(本社:東京都港区、代表取締役社長:石坂信也、以下GDO)は、
社団法人企業情報化協会が主催する、平成24年度IT賞において「ITビジネス賞」を受賞いたしました。

 

IT賞とは、社団法人企業情報化協会が、日本の産業界ならびに行政機関などの業務における
生産性向上と効果的マネジメント・システムの整備を促進することを目的として制定したものです。
GDOは、ITを効果的に導入・活用することにより、ビジネス活動における戦略的優位の実現や
事業の拡大・創出による経営貢献について、顕著な成果をあげたと認定され
「ITビジネス賞」を受賞いたしました。

 

■ITビジネス賞 受賞の評価ポイント
・短期開発と将来の機能拡充を目的とした、
複数ベンダー製品を組み合わせた疎結合型のシステムアーキテクチャ
・GDOの経営層、業務部門を開発に巻き込み、コンサル会社を活用した全社一丸の運営体制
・SAP、ERPの短期、低コスト導入
・各種情報の可視化を実施したことによるスピーディな顧客対応と、新サービス投入速度の向上
・データを日々詳細なレベルで把握、分析可能にした体制の構築
※次項にて、受賞にあたっての評価全文を記載しています。

 

GDOは、今後もITによる業務革新を行い、
ゴルファーにとって快適なゴルフライフを提案していくと同時に、
ゴルフの楽しさ・素晴らしさをより多くの人々へ伝えてまいります。

 

株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO) http://www.golfdigest.co.jp 
『リテールビジネス』(ゴルフ新品中古用品販売)、
『ゴルフ場ビジネス』(ゴルフ場予約サービス、ゴルフレッスン予約サービス、ゴルフ場向けB2Bサービス)、
『メディアビジネス』(ゴルフメディア、広告事業・モバイル事業)の3事業を展開。
インターネットでゴルフのワンストップ・サービス(見る・買う・行く・楽しむ)を実現。
GDOクラブ会員212万人(2012年10月末)、月間ページビュー数 1億5千万PV※。東証マザーズ上場(2004年4月)。
※:過去最高数値



 

■本プレスリリースに関するお問い合わせ先■
株式会社ゴルフダイジェスト・オンラインPR事務局 ビルコム株式会社
担当 栗林・原
gdo-bil-only@bil.jp TEL03(5413)2411



 

■報道関係からのお問い合わせ先■
株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン
マーケティング部 PR/プロモーションチーム 岩井
pr@gdo.co.jp TEL03(5408)3147



 

■評価 全文
株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン ITビジネス賞

 

ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)は、中核業務であるゴルフ場の予約やゴルフ関連情報提供、
およびゴルフ関連の物販を担うWebサイト、そしてバックエンドの基幹業務システムを全面的に刷新。
攻めの経営に向けた体制を整え、着々と顧客サービスを強化している。
「企業としての競争力、成長力は、情報システムによって担保される」との企業ビジョンはもとより、
(1)短期開発と将来の機能拡充を目的に複数ベンダーのソフトウェア製品を組み合わせる
疎結合型のシステムアーキテクチャ、
(2)GDOの経営層や業務部門をシステム開発に巻き込んだプロジェクト運営体制、
(3)その運営体制におけるコンサルティング会社の活用法など、評価に値するポイントは数多い。
Webサイト運営を主体とする企業という点を差し引いても、特に売上高100億円台の中堅企業の、
リファレンスモデルの一つとさえ評価できる。

 

例えば、Webサイト、BI、会計システム、ワークフローなどから構成される新システムは
10社以上のソフトウェア製品を組み合わせつつ、EAIツールで疎結合化したものである。
あるシステムを強化する必要があれば、当該システムに使っている製品を取り替えることで
他のシステムに影響を与えずに済むように工夫している。
このようなシステムアーキテクチャは理想型の一つだが、実現例はほとんどない。
ベンダー間の調整やシステム連携のリスクが大き過ぎるためである。

 

これを構想し、やり遂げるためにGDOは各種IT製品の調査、複数システム連携における
ベンダー各社の協力体制の構築、プロジェクト推進のためのコンサル会社の活用、
経営層などステークホルダーの後押しを得るためのプロジェクト実態報告などの点で、
様々な工夫を凝らした。その工夫が端的に現れているのは、
大企業でもうまくいかないケースがあるSAP ERPの短期・低コスト導入である。
今後の成長や事業の海外展開をにらんで導入したSAP ERPは、ほぼノンカスタマイズだった。

 

プロジェクトの結果として、それまでは部門内に留まっていた各種情報の全社的な可視化と共有化、
それによるスピーディな顧客対応、新サービスの投入速度の向上といった効果を達成している。
日々発生するデータを詳細なレベルで把握し、分析できるようにしたことも、特筆できる点であり、
この取り組みは他の模範の一つと言えるものである。

 

付加すれば、GDOは今回のシステム全面刷新の取り組みをセミナーやメディアなどで積極的に情報発信し、
プロジェクト運営のポイントやIT活用、IT製品の価値を広めるために尽力している。

以上の諸点を評価してITビジネス賞を授与するものである。


PDF 20121127_gdo_itaward

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